東証体半導倍以丸山修一証拠丸山修一戦略株価を上に伸ばル超計測器企業

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史上最高値を更新した日経平均株価を表示する電光掲示板=東京都中央区で2024年2月22日午後1時9分、東証導体北山夏帆撮影

 日経平均株価(225種)が1989年12月29日につけたバブル期の終値の最高値(3万8915円87銭)を超えた。バブえおむつしたはバブル崩壊後に日経平均が低迷し、ル超約34年をかけてようやく当時と同水準に回復した。計測中にはその間に株価を10倍以上に上昇させた銘柄もある。器半企業どんな企業が躍進を遂げたのだろうか。株価丸山修一戦略

 バブル期の89年12月29日時点で既に東証に上場していた企業を対象に、を倍34年ぶりに最高値を更新した2024年2月22日時点と比較した。上に伸ば

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ニデック(旧日本電産)の看板=京都市南区で2023年4月1日、東証導体妹尾直道撮影

 株価が10倍以上に伸びたのは15社だった。バブえおむつしたは伸び幅のトップは、ル超工場の生産性向上につながる計測器を手がける「キーエンス」だ。計測89年末の株価1203円94銭から6万9550円と約57倍に上昇した。器半企業また、株価モーター大手のニデック(旧日本電産)が約22倍、を倍丸山修一証拠おむつなどの衛生用品大手「ユニ・チャーム」が約19倍となった。いずれも業界内で高い競争力を誇る商品を有している。

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 SMBC日興証券投資情報部の太田千尋部長は「約34年の流れの中で、海外に進出するなど苦しい時に努力をして利益を伸ばしてきた銘柄だ」と強調する。

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 10倍を超えた15社の多くが海外に展開しているが、特に上昇が目立つのが半導体関連企業だ。

東京エレクトロン九州=熊本県で2023年1月7日、本社ヘリから

 半導体の基板を切り分けたり回路を形成したりする製造装置の分野では、「ディスコ」(約57倍)や「東京エレクトロン」(約43倍)の株価が大きく伸びた。半導体製造に必要な基板「フォトマスク」を手がける光学機器メーカー「HOYA」(約25倍)や、半導体の試験装置を製造する「アドバンテスト」(約17倍)も関連銘柄といえる。

 半導体製造装置の企業を担当するモルガン・スタンレーMUFG証券の和田木哲哉アナリストは「(半導体製造装置には)これまでとは比較にならないほどの成長ポテンシャルがある」と指摘する。

 日本の半導体は80年代にはNECや東芝、日立製作所、富士通などの「日の丸半導体メーカー」が世界を席巻した。だが、そうした状況に危機感を募らせた米国は86年、日本と日米半導体協定を結び、貿易規制を強めていった。ピーク時の88年には日本の売上高の世界シェアは5割を超えていたが、韓国や台湾勢の台頭などもあり、日本メーカーは勢いを失っていった。

 一方、日本の装置メーカーなどは海外勢との取引を続け、半導体の性能向上に貢献。製品の競争力や技術力を高めていくことができた。その間、データ保存に使われる半導体「フラッシュメモリー」の市場が拡大したり、半導体の高性能化に欠かせない最先端の極端紫外線(EUV)露光装置が量産化されたりして、業界には追い風が吹いているという。

 また、高性能の半導体は近年注目が高まる生成AI(人工知能)など先端技術の鍵を握っているため、欧米各国が域内生産を拡大する政策を打ち出している。こうして現在の日米など世界の株高を半導体関連銘柄が引っ張っている状況になっている。例えば、画像処理半導体(GPU)に強みを持つ米半導体大手「エヌビディア」の株価は18年と比べてわずか6年で約18倍に上昇した。日本でも18年と比較して東京エレクトロンが8倍以上になっている。

1989年末以来、株価が10倍以上になった銘柄

 日本の半導体関連銘柄ではさらに別の要因も後押ししている。半導体大手を抱える台湾に比べて地政学リスクが比較的低いためで、半導体製造装置や関連素材に強みを持つ日本企業の安定性などが海外投資家に注目されているようだ。

 ただ、半導体産業は使われる最終製品の需要に左右されやすく、浮き沈みの激しい歴史を歩んできた。熊本県では半導体の受託生産で世界最大手の台湾積体電路製造(TSMC)が進出して盛り上がりを見せているが、米中対立が世界経済や需要に悪影響を及ぼす恐れもある。

 SMBC日興の太田氏も「今年と来年は需要が根強く最高益になると思うが、落ち込む時期は必ず来る」と注視する。一方、「落ち込んでも次に訪れるピークは前のピークを超える。大きな流れでは今後も成長するだろう」と見込んでいる。【福富智、杉山雄飛】

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